パパ活とは、若い女性が年上の男性と交際することで、金銭的な援助や贈り物を受けることを指します。近年、パパ活は若い世代の間で流行していますが、その一方で、パパ活には様々な危険が潜んでいます。特に、パパ活中に盗撮されるという被害も多発しています。
この記事では、パパ活で盗撮された時の危険性や手口、脅迫への対処法などを紹介します。
被害に悩んでいる方はぜひ参考にしてください。
パパ活で盗撮された時の危険性
パパ活中に盗撮されると、大きな危険があることを知っておくことは非常に重要です。具体的に言うと、以下の三つの危険があります。
パパ活で盗撮されると…動画や画像などが流出する可能性がある
盗撮された場合、自分の動画や画像が流出する可能性があります。特に、裸の写真や動画が流出すると、その被害は深刻です。流出した情報は一度ネット上に出回ってしまうと、完全に消すことは困難です。また、自分のプライバシーや名誉に対して深刻なダメージを与える可能性もあります。
身バレする可能性がある
盗撮された場合、自分が誰であるかが特定され、身バレする可能性があります。身元が特定されると、ストーカーや脅迫などの被害に遭う危険性が高まります。
弱みを握られる可能性がある
盗撮されると、その画像や動画を元に、相手に弱みを握られてしまうことがあります。例えば、金銭的な要求を受け入れなければ、動画や画像を拡散すると脅されたり、それ以外のトラブルで相手に対して訴えを起こせない状況に陥ることがあります。
以上のように、パパ活中に盗撮されると、多大な被害を受ける可能性があるため、自己防衛のためには注意が必要です。必ず相手の身元を確認し、セキュリティ対策を万全にすることが望ましいです。また、もし盗撮されたと気づいた場合には、速やかに相手に対処を求めるなど、適切な対処を行うことが重要です。
パパ活で盗撮されると自分の動画が販売・流出する可能性が高く、大きなリスクになるといえるでしょう。
パパ活の盗撮でよくある手口
スマホでの盗撮
パパが最も手にしやすい小型カメラと言えば、スマホカメラ。一回だけ盗撮してみたい…なんて出来心を簡単に叶えてしまうので危険なアイテムです。スマホをいじるフリをして消音仕様のカメラアプリで盗撮していたり、カバンの中などにムービー撮影を起動したまま仕込んでいたりします。
メガネ、ボールペン、腕時計で盗撮
ペン型・ペットボトル型・火災報知器型・デジタルグッズ型など、カモフラージュされた隠しカメラグッズは恐ろしいほど多様化しています！こういったグッズを使いこなすパパは十中八九盗撮慣れしており、撮りたいアングルにパパ活女子を誘導しようとしてきます。
見抜ければいいですが、盗撮道具は巧妙になってきており、実際見抜くのは難しいといえるでしょう。
巧妙化しているパパ活の盗撮被害ですが、実際にどういった法律が関わっているのか、罰則にはどのようなものがあるのか紹介します。
パパ活の盗撮に関わる法律と罰則
盗撮とは、他人の姿や行為をその同意なく撮影することです。盗撮は、著作権法や刑法、迷惑防止条例などの法律によって規制されています。盗撮が犯罪になるかどうかは、撮影した場所や目的、方法などによって異なりますが、一般的には以下のようなケースで罪に問われる可能性があります。
・公共の場所や公共の乗物で他人の下着や裸体などを撮影した場合
・他人の家や職場などに無断で侵入して撮影した場合
・他人の電話や通信回線を傍受して内容を録音した場合
・他人のスマートフォンに監視アプリをインストールして位置情報や音声などを取得した場合
・盗撮した情報を用いて脅迫やストーカー行為や誹謗中傷などを行った場合
これらの行為に対する刑罰は、法律によって定められた最高刑が以下の通りです。
・迷惑防止条例違反：6か月以下の懲役または50万円以下の罰金
・軽犯罪法違反：1年以下の懲役または100万円以下の罰金
・住居侵入罪：3年以下の懲役または10万円以下の罰金
・器物損壊罪：3年以下の懲役または30万円以下の・盗聴罪：5年以下の懲役または50万円以下の罰金
・著作権法違反：10年以下の懲役または1000万円以下の罰金
・脅迫罪：15年以下の懲役
・名誉毀損罪：3年以下の懲役または50万円以下の罰金
罰則が並ぶと難しく感じてしまいますが、盗撮以外の被害事例に関してもこの記事でまとめましたの、気になる方は参考にしてください。
【パパ活トラブル】女性・男性の立場ごとに被害事例と対処法を解説
パパ活で盗撮された時の対処法
盗撮は犯罪行為であるため、まずは身の安全を確保し、警察に通報することが大切です。また、被害届を出すために証拠を集め、パパの個人情報を把握することも必要です。盗撮されたデータは証拠になるため、自分でデータを削除する際には証拠を残しつつ削除することが望ましいです。弁護士や警察に相談し、慰謝料や示談金を請求することもできます。しかし、自分で証拠や個人情報を集めるのは危険なため、盗撮に気付いたらすぐに警察に助けを求めることがベストです。
警察に相談することに躊躇してしまう方や、すでに警察に相談したけれども、まだ事件性が確定していないために即座に対応できないと言われた方は、弁護士に相談することをお勧めします。
弁護士は、刑事事件であってもなくても、代理人として介入することができ、相手方と直接接触することなく、迷惑行為に対して果敢に対応することができます。
トラスト弁護士法人はSNS上のデジタル犯罪やトラブルに強く、数多くのパパ活にかかわる案件を解決してきました。また初回の無料相談も行っており、24時間体制でお問い合わせを受け付けているため、スピーディーに問題を解決できるでしょう。パパ活での盗撮被害に悩んでいる方はぜひ、トラスト弁護士法人に一度お問い合わせしてみてください。
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